20代・30代・40代・50代以上の医療保険の選び方｜年代別の考え方

医療保険の選び方は、年代によって優先順位が変わります。若い世代は、保険料が安いうちに終身型を検討するか、貯蓄を優先するかが論点です。子育て世代は、収入減への備えと保険料のバランスが、中高年では、保障を持ち続けられる保険料と、病気になる前に備えることが重要になります。年代ごとの一律の正解はなく、自分の貯蓄や働き方を軸に、年代の特徴を参考にするのが現実的です。

年代別の考え方の全体像

年代	主な状況	優先したい観点
20代	収入が少なく、貯蓄が少ない。健康状態は比較的良好	保険料の安さ、将来の加入のしやすさ
30代	結婚・出産、住宅購入などが重なる	収入減への備え、家計全体のバランス
40代	教育費、住宅ローンの負担が大きい。生活習慣病のリスクが上がり始める	保障内容の見直し、保険料の負担
50代	子どもの独立。老後資金の準備期	老後の保険料の負担、払込方式
60代以降	年金生活への移行。医療費の自己負担が変わる	保険料の継続可能性、公的保障との組合せ

20代の医療保険

20代は、貯蓄が少ない一方、病気やけがの確率は、相対的に低い年代です。保険料が安く、告知で通りやすいのが、加入のメリットです。

選択肢1：終身型の医療保険を、保険料の安いうちに契約する。ただし、払込が長期になる点に注意。
選択肢2：保険料の負担を抑えるため、共済や、更新型の保険で、最低限の保障にする。
選択肢3：公的保障と貯蓄で対応し、必要になった時点で検討する。ただし、持病が出ると、加入が難しくなるリスクがあります。

勤務先の健康保険組合の付加給付や、団体保険があるか確認しましょう。

30代の医療保険

結婚や出産で、家族を養う立場になると、入院や療養による収入減の影響が大きくなります。女性は、妊娠・出産に伴う入院や、帝王切開などの手術について、給付を受けられるかどうかを、確認する必要があります。

妊娠・出産に関する給付：正常な分娩は、公的医療保険の対象外（病気ではないため）で、出産育児一時金（2023年4月以降、原則50万円）の支給対象です。帝王切開などの異常分娩は、公的医療保険の対象となり、医療保険の手術給付金の対象となる商品もあります。
妊娠中の加入：妊娠中に加入できるかは、保険会社によって異なります。多くの商品では、妊娠・出産に関する給付が、一定期間、対象外となる条件が付きます。出産を計画しているなら、妊娠前に検討することが望ましいです。

40代の医療保険

この年代は、教育費や住宅ローンの負担が重なる時期です。保険料を見直し、必要な保障に絞ることが重要になります。生活習慣病のリスクも高くなり、健康診断の結果が、告知に影響する場合があります。

保障が、自分に必要な範囲に収まっているかを、見直す。
特約の整理を行う。不要な特約を外すと、保険料が下がる。
持病がある場合は、引受基準緩和型も選択肢にする。

50代の医療保険

50代は、老後の資金準備と、保険の、払込期間をいつまでにするかを考える時期です。

60歳または65歳払済を選ぶと、払込が終わり、老後の家計の負担を軽くできる。
更新型の場合、更新時の保険料の上昇に注意し、継続するか、終身型に切り替えるかを判断する。
持病が出る前に、保障を確保しておく。

60代以降の医療保険

退職後は、会社の健康保険から、国民健康保険や、家族の被扶養者となり、保障の内容が変わる場合があります。また、70歳から窓口負担が原則2割、75歳から原則1割となり、自己負担が軽くなります（所得により3割や2割の場合あり）。

公的保障が手厚くなる一方、年金の範囲で保険料を払い続けられるかが課題です。
保険料が高いと感じたら、保障を縮小して継続する選択肢もあります。
新規加入は、年齢の上限や、保険料が高いことから、慎重に検討します。

年代別の保険料のイメージ（考え方）

加入時の年齢が上がるほど、保険料は高くなります。同じ保障内容の終身型で、20代で入る場合と、50代で入る場合では、保険料の月額に、大きな差が出ます。しかし、払込期間も異なるため、総額での比較が必要です。払込方式と保険料総額の比較で、損益分岐の計算を示しています。

ライフイベントごとの見直しタイミング

結婚、出産
住宅の購入
子どもの独立
退職、転職、独立
病気や、けがの経験

これらの節目で、保障内容と、貯蓄の状況を見直しましょう。見直しの手順は、見直し・乗り換え・解約の注意点にまとめています。

注意したい点

年代で、保障の必要性を決めつけないでください。
公的保障（高額療養費、傷病手当金、自治体の助成）をまず確認する。
貯蓄と、収入減への備えをあわせて考える。

家族構成別の補足

年代だけでなく、家族の構成によっても、必要な保障は変わります。

独身で、親を扶養していない場合：収入減の影響は本人のみで、貯蓄が十分ならば、最低限の保障で足りることがあります。
共働きの夫婦：どちらかが入院しても、もう一方の収入で生活を維持できる場合があり、収入減への備えは小さくて済みます。
子どもがいる世帯：子ども自身の医療費は、自治体の助成で自己負担が少ないことが多く、保護者の入院に備える意味合いが強くなります。
ひとり親世帯：収入が一人に依存するため、就業不能への備えを、医療保険と合わせて考える必要があります。

家族の状況は、年齢以上に、保障の必要額を左右します。見直しの際は、世帯全体の収入と貯蓄を、書き出して確認してください。

よくある質問

20代で、医療保険に入る意味はありますか？

貯蓄が少なく、将来の加入のしやすさを重視する場合は、意味があります。ただし、保険料を長期間払うため、総額を確認してください。

妊娠中でも、医療保険に入れますか？

入れる商品もありますが、妊娠・出産に関する給付は、対象外となる場合が一般的です。保険会社に確認してください。

退職後も、医療保険は必要ですか？

公的保障の変化と、貯蓄の状況によります。退職前に、入院費用の見積を、再確認しておきましょう。

参考にできる情報源

厚生労働省 — 公的医療保険、窓口負担割合、出産育児一時金の制度
全国健康保険協会（協会けんぽ） — 出産、傷病手当金、退職後の健康保険の案内
生命保険文化センター — 年代別の保障の考え方